EV（電気自動車）充電器を工事（設置・修理・メンテナンス）可能な企業・業者の検索・一覧

EV充電器は、充電スピードによって普通と急速充電器に大別されます。
急速充電器は、不特定多数の方の利用・有償使用向けの機器です。
機器本体の大きさは、大型冷蔵庫並みで重量は200Kgを超えることから設置工事は大掛かりで高額になります。
一般家庭向けには普通充電器になり、3種類の機器に大別されます。

図1では、機器は壁への取り付けが一般的で充電時は車載充電器とケーブルを使用します。図2では、機器に充電ケーブルとコネクタが接続されています。
図１、２とも分電盤から機器までの配管・配線工事が中心になります。

図3のV2H（Vehicle to Homeの略）の場合は、太陽光発電設備と併用される場合が多く、既設電気設備と連携させる配線工事が増えます。
機器本体の重量が重い（40Kg以上）ため、設置場所によっては基礎工事が必要になります。
図２、３では、機器によっては利用者が宅内から充電時間の設定や充電状況をモニタ出来るリモコンパネルの配線を行う場合もあります。また、リモコンパネルの機能をスマホで行う通信アダプターへの配線工事を行うこともあります。

設置費用は、分電盤から充電器までの距離と配線方法（露出、隠蔽、埋設等）で異なります。図１、２で数万円から２０万円程度が見込まれます。
図3では、工事内容が多いため４０万円以上になる場合が多いようです。
設置工事会社と有償での保守契約を締結した場合には、その保守料金がランニングコストになります。

メンテナンスは、機器表面の清掃と充電ケーブルの被膜に傷、破断がないか確認することです。
修理は設備機器メーカーの保守サービス部門または設置工事会社へ依頼します。

基本的には、共同利用される充電設備機器の機器本体購入費と設置工事費に対して補助金が交付されます。
例外は、V2Hです。個人利用の一般住宅に設置する場合でも補助金が交付されます。
補助金は、一般社団法人次世代自動車振興センターが承認した充電設備機器を対象に設置場所別に補助率、上限額が定められています。
詳細は、下記Webサイトを参照して下さい。

• 一般社団法人次世代自動車振興センター (cev-pc.or.jp)

地方公共団体、法人、マンション管理組合、個人が申請可能です。
地方自治体でも国と同様な補助金制度があります。但し、地方自治体によっては補助金対象が機器購入費だけのところもあります。詳細は上記Webサイトの「地方自治体の支援制度」のリンク先を確認して下さい。
国、地方自治体とも申請順の受付です。年度予算枠に達した時点で、受付終了になるので注意が必要です。

アースエネックス株式会社は、神奈川県、東京多摩地域を対象に2018年からEV充電器設置工事を行っており、毎年50件以上の設置実績があります。
個人・法人を問わず、お客様のご要望に応じた充電設備のご提案、お見積りから迅速な設置工事に対応可能です。